1時期全く利用しなかったが、最近、またアマゾンで買い物をするようになった。ＥＣも少しずつ変わってきているようで、何が起こっているか調べて考えてみた。
客として見ると
客としてアマゾンはどうかなぁと見ると、判断が難しい。
サイトページはこじゃれていてスマホベースの見て感覚的に購入まで行ける優れた導線が貼ってあるが、その商品が微妙である。
アマゾンでは同じような商品がたくさん並んでいて簡単には選べない。買う時はまず評価星を見るし、その後でサクラチェッカーで調べて妖しいところをはじいて、価格の一番安いところにする。また、購入前にその商品をgoogle検索して状態をチェックして同等品を見て、他サイトで価格を比較して購入することにしている。
何でこんな手間をかけるかと言うと、値段が極端に違うし（値段1/3なんてざら）、品質と保証が悪いアマゾンで買うのは怖いというのがある。
それでも良ければ買う。こういった勢いをそがれるような行為はあんまりよくないんだけど、最近のアマゾンのネット売買は経験上どうしても粗悪品を掴む確率が高いのでしょうがない。
また、セールも実はセール後に買った方が安かったりいいものが出ていたりと、客寄せもちゃんとできない状態で、信用なんかまったくない。
そんな状態でも最近アマゾンで再び買い物をするようになったのはひとえに他サイトの質が落ちたためである。
いくつかのＥＣショッピングモールやモール内個人商店でも粗悪品やインチキ商品が並ぶようになり、ネット全体の信用度が下がった。
これは今年に入ってから顕著で、これが続くようならこういったモールでの買い物を辞めてそれぞれ専門店にいくか、直接実物の小売店に行くようにしようかと言うところまで来ている。
そのため、アマゾンがいいというよりも相対的にアマゾンの順位が上がっている感じである。だから、アマゾンが優良だとはとても言えない。
では、アマゾンやＥＣサイトがこの数年間でどうしてこんなになったのか考えてみる。
アマゾンの最近の変遷
1年半ほど前の記事ではアマゾンジャパンの経営陣が変わり、とても使いにくくなったと書いた。それは今も変わらない。
日本では客が強くて、より安く良いものを常に求めている。アマゾンがなにかしくじるとその他のＥＣサイトに多数の客が流れた数年だと思う。総合サイトなら楽天、ジャンク市ならヤフオク、家電ならヨドバシやビックカメラなどの家電量販店、衣料品ならzozo、こじゃれた生活雑貨ならロフト…と言うように今まで総合サイトであるアマゾン一強だった電子取引が商品に合わせて売買するサイトを変えると言った変化が出てきた。
年々使用者が増加するが、全体の割合が徐々に減ってきた点はあまり語られない。
ネットの行き来、利用率を考えるとこういった変化はとても大きく、占有率1％の変化でも衝撃と言えるので、アマゾンはここ数年で色々施策（ポイント・セール・カード勧誘などの取り込み、SNSステマ）を練ってきた。
そんな中で、最も大きい変化がBtoCからBtoBへの業態変化、のれん貸し業とAmazonPrimeを通したソフト販売の強化であると思う。
AmazonJPもその流れに沿って中国からの越境ビジネスサイトへと小売りのスタイルを変え、利益線を顧客との売買から出店側からの使用料に変更しつつある途上と言うことになる。他国と異なり、他社が頑張っているため、市場の占有率が振るわないが、それ以上にコロナによる巣籠もり需要増と新規顧客の増加が不利益をカバーしている。
この需要は今年でピークを迎えるだろうから、如何にソフト販売（ネットコンテンツ）とのれん業を整えるかが重要となると分かる。
そんな中で、アマゾン全体の収益の多くを占めるアメリカで大きな変化が起こった。
アメリカの中国越境販売の規制である。不正レビュー問題を契機にアカウント停止が相次いだり（今は解除されているみたい）、販売方法に関しての取り決めの厳格化が行われているようだ。ここではアメリカ-中国間での貿易戦争と言う大きなものではなく、アマゾン内部で華僑が占める売買の大きさが急速に大きくなり、ルールを全く守らないためにある程度規制してその他の人たちに配慮したという背景があるみたいだ。
こういった華僑のルール無視は長年放置されてきたが、急に規制が入ったのはやはりアメリカ当局からの働きかけがあるのではないかと思う。1980年代バブル前後の日本との貿易摩擦でも同じような流れになっていたので、ＥＣ市場の華僑進出が続くならアメリカ側の規制も徐々に強固になると予想されるし、もし、中国共産党が軍事的に粗相をするのなら政治的にそれ以上の規制に巻き込まれるのではないかと予想が立つ。
この流れは何もアメリカだけでなく、アメリカ傘下の日本においても同様の規制が引かれると考えられる。いつもの流れからすると半年後、秋から冬にかけて中国経由の商品ラインナップに影響が出ると考えられる。
カード・スマホ決済による買い方の変化
一見、アマゾンとは無関係に見えるが、キャッシュレス決済の増加はアマゾンのシェア縮小に大きくかかわる。
電子商取引自体が新型コロナウイルスの感染拡大によって広がったのが周知の事実だが、それ以上に大きくＥＣを誘導したのが国家政策としての電子決済の拡大だと思う。
これは色々と言い訳を言っているが、国がやりたいと思っている理由は単純に金の流れを補足して、税金をがっぽり取りたいというものだ。
彼らの計画通り消費税収が令和元年以降急激に増加し、今年ついに所得税収を超えた。
これらを成立させている一番の要因はPayPayと楽天による割引セール合戦の効果だと思う。楽天/ヤフー経済圏なんて言われるようにこれらのネット小売り王手は客の囲い込みに血道を上げており、何かすると何らかのクーポンであるとかポイント還元をしている。
これらグループ企業は単純な小売りだけでなく、銀行・証券、ポータルサイト、各種公共ギャンブルやガス水道電気との連携など生活基盤となるインフラを運営している。
物を買うと、カードを登録すると、銀行と連携させると、その他支払いに連携して…などなどうまくこれらを組み合わせると2割3割安く物を買えるので、自然とそのサイトグループに取り込まれ、他のサイトで商品を買わないようになるのである。
中小小売のように一々調べなくていいので、国としては消費税をがっちり取れるし、経済圏としては預かった消費税を使って一時的に投資もできるのでwin-winとなる。
しかし、それ以外の企業にとってみればたまらない。顧客は離れるし、なかなか売買が成立しなくなるのである。
このあおりを一番受けているのがAmazonJPとなる。経済圏を作る程度には金を持っているが、それをするには日本の当局の管理下に置かれないといけない。税制で今ももめているし、実際どの程度他国との金のやり取りがあるかを把握されたくないので、アマゾンとしてはこれ以上日本の政府に縛られるような状況にはなりたくない。コロナが落ち着いて、顧客の確保が難しい現状でどう舵取りをとるかが今後の課題になるのではないかとわかる。
これからのＥＣ
…というわけで、ＥＣサイト全体がどこも優良とは言えず、どちらかと言うと安かろう悪かろうと言う商売か、客をだます方向に変化していっていることが分かる。また、勝ち組と呼ばれる企業でも客の取り込みに大量の割引を行っているので、こういった企業もどこまで儲かっているかが実はかなり微妙な線で、単年・小売りのみでは赤字になっている所もある。
これは何も日本単独の話ではなく、世界各国で同じ様な状況に陥っているようで、勝ち組負け組がはっきりしつつあるようだ。
これから続々とＥＣに参入してくる企業が増えることは確実なので、ＥＣビジネス全体は活況でも、単体で見ると先行きは暗くアマゾンの小売りにしても利益はピークを打っている。
だから、今以上に商品の品質や保証が上がることは期待できないのだろう。「いいものを安く」と言った10年くらい前のＥＣとは異なり、今後は玉石混交の中から自分の一番よさそうなものを探すことが必要となる。
一つのサイトでセールを待つか、いくつかのサイトをめぐって素敵なものを探す旅に出るかは人それぞれだろうが、お客が自分なりの技能を付けないと満足に買い物ができなくなるような未来が待っているのかもしれない。
終わりに
アマゾンに行ったらすぐいいものがあって、思わずポチってしまったのは過去のものになって、抜け目なく粗悪品をはじかないといけないのはすごくストレスだけど、これも時の流れか（ ＾ω＾）・・・
お金持ちならもっと違う買い方ができるんだろうけどね|дﾟ)
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